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テレワークは組織にとってもプラス! 働き方の柔軟性を上げ、バリエーションを増やすことが必要――ルネサンス

J-WAVE(81.3FM)の人気モーニングワイド「J-WAVE TOKYO MORNING RADIO」内で、様々な企業が取り組んでいる「働き方」から、これからの変化や未来を考える「RECRUIT THE WORK SHIFT」。1日のスタートに「新しい働き方」のヒントをシェアしています。

8月17日~8月20日の放送では、全国にフィットネスクラブなどを展開する株式会社ルネサンスの取り組みをご紹介しました。

創業は1979年。フィットネスクラブやリハビリ特化型の介護施設など、全国で170か所以上の施設を展開するほか、地域や企業の健康づくり支援も手掛けるルネサンス。約1600名の社員に加えて、パートナースタッフと呼ばれるアルバイト4000名ほど、フリーランスのインストラクターやトレーナーを約2000名抱えています。人事部 部長の日野俊介さんによると、働き方改革に本格的に取り組むようになったのは2014年だったといいます。

まずは「ダイバーシティ&インクルージョン」の取り組みを始めましたが、ここに「健康経営」「働き方改革」を加えた3つ輪を書くと、重なる部分が多いということで、それぞれを連動させながら進めてきたのだそうです。

3つの輪が重なる部分では「働き方の柔軟性を上げ、バリエーションを増やすことが必要だ」と、考えていたとのこと。

2016年度には「在宅勤務」(いまは「テレワーク」となっています)を制度化したほか、「育児両立支援制度の拡充」「本社の所定就業時間(時差出勤)柔軟化」など、さまざまな取り組みを進めてきました。

2017年から4年連続で健康優良法人ホワイト500の認定、さらに2020年は女性活躍に優れた上場企業を認定する「なでしこ銘柄」にも選ばれています。

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2日目は、「テレワーク制度」について詳しく伺いました。

当初はスモールスタートとして、週1回の在宅勤務からスタート。ここで一定の手ごたえをつかめたので、より生産性を高める働き方の手段として「回数や場所を拡充しても良いのでは?」という声があがり、「テレワーク」に進みました。今では、原則週4日を上限にテレワークとして自由度を上げ、特段の事情があれば週5日も認めています。

コロナ禍以前より、本社スタッフの約4割がテレワークを経験していたため、現在の状態にもスムーズに移行できたと日野さん。

全国そして海外へも事業展開しているので「ビデオ会議」のニーズはもともとあり、準備はしていたので慌てることはなかったといいます。最近では社内のニーズも今まで以上に高まり、新しい働き方を支えるインフラ整備の必要性をさらに感じているそうです。

3日目は、女性の働き方について人事部・D&I推進チーム課長の吉羽典子さんに伺いました。子育てをしながら働く女性スタッフも増えてきた今、「スポーツクラブを利用する方の半数は女性なので、お客様に選ばれるクラブであり続けるためには、女性スタッフの活躍も非常に重要」とのこと。

全国のクラブの中には「子育てしている女性社員は一人しかいない」という状況もあるので、当事者同士がお互いに相談や支援しあえる関係を作りたいと、組織横断の「るねふぁみ+(プラス)」というネットワーキング組織を発足し、メンバーが集まるフォーラムも開催してきました。

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さらに、女性の活躍には本人だけではなく、上長である管理職の意識や行動改革も必要不可欠ということで、2018年には経営トップをはじめ、約200名の管理職が「イクボス」宣言を行い、研修の中では、男性の育児参画の重要性なども伝え、育休の取得推進もしています。

さて、吉羽さんが「在宅勤務」を始めたのは2016年。現在5歳のお子さんをお持ちですが、出産後「復職」するタイミングで、家庭の事情から「今までどおり通勤することが難しい」という状況になったのがきっかけです。

最初は気持ちの切り替えに苦労し、リビングのテーブルではなく仕事用の机と椅子を用意したり、まずは働くための環境整備をしました。自分は社内における在宅勤務の第一人者だったため、他の人から自分の働き方はどう見られているのだろうか?と気になることも。

そんな時、女性の上司に「会社に来てほしい時はちゃんと言うから心配しなくていいよ!」と言われ、気持ちがラクになったそうです。また、在宅勤務はあくまでも手段なので、このような環境下でもしっかり成果が出せることを会社に見せることが自分の役目だと思ったと語ります。在宅勤務は相手の姿が見えない分、コミュニケーションをとることが大事なんですね。

コロナ禍の中、急速にテレワークが進むことになった「ルネサンス」。

「『最適な人材』をマッチングさせるときの幅が広がりましたね。 地方にいるあのスタッフがいいのにとなったとき、これまでは物理的な距離が制約になっていたのですが、ここにきて一気に解消しました。転勤できない方も、適任だということでプロジェクトのメンバーに入って活躍するなど、組織的にもプラスになっています」と日野さんは語ります。

ただ、コミュニケーションの質量の面で難しいと思っている人もいるので、そこをどう解決するかが今後の課題だそうです。

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一方、吉羽さんは「法人や地域自治体などへ営業活動をする部署の人たちは日中の移動が多い。そこで働くスタッフはテレワークによって、わざわざ会社に帰らなくても途中で仕事を済ませて帰宅できるため、時間が節約できていると言っていました。子育てや介護をしながら働くメンバーもいますし、どこでも仕事ができるので“働ける場所の選択肢”が広がったと思います」

さらに、「いま私が働き続けられるのも、テレワークという手段があったからこそ。最初は戸惑いもありましたが、テレビ会議やWebチャットなどのツールを活用していくことで一定のコミュニケーションを図ることはできますし、成果も出せると思います。『働きがい』をすごく感じますね。『母としての自分』と『会社にいる自分』。二つの顔があるのも面白く、自分の成長にもつながっています」と語っていただきました。

お話から導き出す「WORK SHIFTのヒント」は、『テレワークは時代の必然』。テレワークは組織にもプラス! 働き甲斐もアップさせるんですね。

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